AI時代でも守るべき脆弱性は変わらない　ECサイトの個人情報漏えいを脆弱性診断で未然に防ぐ

昨今、国内でもサイバー攻撃による個人情報等の漏えい被害が相次いでいます。
JPCERT/CC 注意喚起

IPAがECサイトに向けた構築・運用のセキュリティガイドラインを公開していることからも、ECサイト・ショッピングサイト等のWebアプリケーションを狙った攻撃が多いことが考えられます。
https://www.ipa.go.jp/security/guide/vuln/guideforecsite.html

今年、IPAから公開された「情報セキュリティ10大脅威 2026」においても、「AIの利用をめぐるサイバーリスク」が初選出にも関わらず3位にランクインしました。

AIによる攻撃が増加したが脆弱性の種類は増えていない

AIを悪用した攻撃が増えた一方で、変わっていないこともあります。それは脆弱性の種類です。

例えばIPAが提唱する「安全なウェブサイトの作り方」の全11項目の脆弱性は、2015年の改訂第7版から変わっていません。また、個人情報の漏えいに最も影響が大きいSQLインジェクションをはじめ、OSコマンドインジェクション、ディレクトリトラバーサルについては20年以上も前から知られている脆弱性なのです。

つまり、AIによってどれだけ攻撃が増えようと、現状はこれらの既知の脆弱性対策を徹底するだけでWebアプリケーションに関しては大部分の安全を保つことが出来るということです。

また、2026/10/15 に JPCERT/CC からWebサービスなどに対する攻撃の最新の調査内容が公開されています。この記事で紹介されているWebAPIのSSRFについても、VAddyの脆弱性診断による検知が可能です。

Web脆弱性診断ツールのVAddyでは、IPAの「安全なウェブサイトの作り方」の全11項目に加え、WAFであるScutumの開発・運営の知見より追加した、先ほど取り上げた4つの脆弱性をすべて含む計18項目の脆弱性診断が実施可能です。

EC加盟店はガイドライン改定により脆弱性診断が必要になります

クレジットカードセキュリティガイドラインの改定により、EC加盟店は「自社のシステム及びウェブサイトの脆弱性対策を実施」することが指針対策として追加されました。

クレジットカードセキュリティガイドライン【6.1版】（PDF）

カード決済代行業者によっては、セキュリティチェックリストに基づく対策措置状況申告書の提出等の対応が必要になります。VAddyであれば「脆弱性対策」の実施の項目にすぐに対応可能です。

クレジットカードセキュリティガイドラインとVAddyについて

「自社のWebサービスにも脆弱性診断が必要かもしれない・・・」
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